がんサポートコミュニティーのシンクタンクであるがん対策総合機構は、2026年2月26日（木）、厚生労働記者会を訪問し、2月13日（金）に公表した報告書「患者の知る権利の観点から見た医療用医薬品の情報提供と広告規制の制度・運用」に関する記者説明会を行いました。
ワーキンググループ座長の垣添忠生（公益財団法人日本対がん協会 会長／認定NPO法人がんサポートコミュニティー 会長／国立がん研究センター 名誉総長）と大井賢一（認定NPO法人がんサポートコミュニティー 事務局長／核医学診療推進国民会議 副会長）から、医療用医薬品の情報提供のあり方について検討した報告書の内容を説明しました。
安全性を重視して制度整備がされてきた一方で、患者に必要な情報が届いていない現状を伝えました。